アメリカの LOHAS 事情

アメリカでの LOHAS 誕生の経緯をたどってみると、1998年に社会学者ポール・レイ氏と心理学者シェリー・アンダーソン氏が、著書「The Cultural Creatives」How 50 million people are changing the world. の中で「カルチャークリエイティブ」と呼ぶ新しい価値観を持った人々が、米国で5000万人（米国全人口の26％）存在することを唱えました。

2005年のアメリカにおけるLOHASの市場規模は、2090億ドル（25兆円）に達し、その中でもパーソナルヘルスは、LOHAS市場の中核になってきました。

この市場数字に含まれるのは、有機食品やフィットネス機器、補完・代替医薬品、社会的に責任のある投資やエコ・ツーリズム、水の濾過装置、風力、太陽発電を含む産業機器、環境コンサルタンティング、廃棄物リサイクル管理などの産業サービス、新規のビジネスとしての環境にやさしい住宅建設、持続可能な木材事業、そしてハイブリッド自動車などが含まれています。

これらの産業は多様ですが、LOHASマーケットに見られるこれら人々は、自然な健康、コミュニティや環境のみならず、より良い企業市民活動の価値観を共有するグループなのです。良い企業市民の定義は、株主に良く還元をする会社としてだけでなく、社会的責任も強く、従業員、サプライヤー、所在のコミュニティも手厚く守り、環境を汚染することなく、資源を節約し、労働や製品や役務については適切な対価を支払うところを指します。

"LOHAS" now Mainstream !! 「ロハスは今、時代の主流になった」

近年、LOHASが巨大メディアに取り上げられると共に巨大企業でもLOHAS STYLEのテーマによる広告が増えてきている。
クルマなしでは生きられない浪費大国の住人が、省エネ住宅を建て、エコ商品を買い、オーガニック食品を食べ、EVのクルマを走らせ、気候変動を意識しはじめたのだ。

9.11は米国政府を迷走させたが、ハリケーン・カトリーナは環境に無関心なアメリカ人に地球温暖化が深刻なことを教えたようだ。

左の写真は、環境派のロバート・ケネディ Jr.、
ジョージ・クルーニー、ジュリア・ロバーツ、
アル・ゴア元副大統領、セレブ雑誌の表紙を飾った。

急成長するLOHAS の主幹産業

• 毎年２桁増加し、食品市場全体の成長率をはるかに上回ります。（表: Organic Trade Association )
• 風力発電の成長率は、各種エネルギー形態の中で最も高い。風力発電が伸び始めたのは2000年以降のことで、手厚い公的支援策の下で、風力発電が電源としてのコスト競争で優位に立ってきたことによるという。
• オルタナティブ・メディスン（代替、補完医療で主にサプリメント、レメディーなど）は国民の半分が利用している。これらは保険対象外で自己負担である。
• 地球環境に負荷の少ない交通は、やはり鉄道など大量輸送交通機関ですが、大都市間を鉄道で結ぶ計画がアメリカ，東南アジアでも社会的なニーズとなり新幹線型の鉄道の敷設が数多く計画されています。自動車は強力バッテリーを搭載したテスラをはじめ、EV車が航続距離の短さを補い中国を中心に高い伸びを示しています。
• 世界の社会的責任投資(SRI)の2016年の残高は、22兆8,900億ドル（約2,500兆円）。欧州や米国、日本でも残高が拡大し、近年は機関投資家のみならず、個人投資家のSRIへの関心も高まりつつあるようです。

アメリカのオーガニック食品事情

そして魚は養殖も多少あるが、多くは自然海でとれた魚や貝類を揃えている。漁獲された産地だけではなく、漁獲方法なども記されている。自然資源に害する方法や非自然的な方法で漁獲された海産物はここでは売られていない。これら栽培、飼育、漁獲等のインフォメーションが印刷物ではっきりと公開されている企業姿勢が、ホーブス誌でもホール・フーズ・マーケットが、尊敬する企業の順位に挙げられる。

また、EUをはじめとしてアニマルウェルフェアーの視点から養鶏、養豚、酪農、採卵鶏、羊、ヤギなど、動物への思いやりに一定の基準を設け、グローバルGAPの認証を与えている。私たちの食卓の肉や魚を味わう時に、それらがどのように捕獲、飼育されト殺されたかは、ほとんど考えることはないが、これらの動物や魚は人間の食材となるために商業的に飼育され、動物や魚は我々が想像を絶するような環境の中で飼育されている。このような飼育環境を改善し、動物や魚をhumaneに飼育し、しかもhumaneに食肉処理する傾向が食肉用の鶏、豚、牛、魚などにも広まっている。

ウォルマートがオーガニックを・・・
最低賃金以下の雇用契約や従業員の健康保険問題などイメージは良くない、米最大の安売り小売りチェーンのWal-Mart 社だが、持続可能な未来への投資をはじめている。

オーガニック食品を2倍取り扱うことにしたり、将来的には企業として代替エネルギーや循環型ゼロエミッションの100％活用を決めたりしている。このように利益第一主義のWal-Mart社が環境保護との両立を意識するようになった。巨大なだけにそのインパクトや波及効果も強く、評価する声も多い。

オーガニックコットンと言えば「パタゴニア」が思い出されるが、今やWal-martは全米で一番のオーガニックコットンの購入者となっている。
たった４種類の農産物のラップを石油系からトウモロコシで作ったラップにかえるだけでガソリン300キロリットルの節約になるという。とりわけオーガニック農産物を扱うインパクトは強烈で、自然相手の農産物であり、限られた生産量である。

また、アメリカでは最近、フードマイレージの小さいローカルのものを勧める動きがある。日本でいう「地産地消」である。

「フードマイレージ」とは、食べものが運ばれてきた距離のこと。食品の生産地と消費地が近ければフードマイレージは小さくなり、遠くから食料を運んでくると大きくなる。ローカルのものはCO2の削減にもつながる。